葵町3(日根野駅) 1930万円の一戸建て情報

  • 新築一戸建て
  • 即引渡可

情報提供日:2024/2/29 次回更新予定日:情報提供日より8日以内

  • 1930万円
  • 大阪府泉佐野市
  • JR阪和線/日根野 歩15分

(株)りんくうホーム

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(つながらない方、不動産会社の方は 0120-756933)

【残り1棟】即日案内可
◆LDK18.5帖家族でくつろぎたい方におすすめ
◆地震の揺れに耐える力+地震の揺れを抑える力
◆耐震・制震ダブル構造のQUIEの家


【立地】
・JR阪和線「日根野駅」歩15分(1200m)
・南海電鉄本線「泉佐野駅」歩30分(2000m)
・中央小学校歩9分(700m)
・新池中学校歩22分(1700m)
【特徴】
・耐震+制震の家 QUIEの家 制震装置(SAFE365)で地震の揺れを抑え、耐震性能を維持
・駐車2台可能/宅配ボックス/各居室収納/浴室暖房乾燥機/ルーフバルコニー
【弊社の特徴】
・周辺環境などお客様が気になるポイントもご相談出来ます。
・住宅ローンのご提案や住み替えの相談もお任せください。
・居住後の各種申請のサポートもさせていただきます。

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  • 1930万円、3LDK+S(納戸)、土地面積119.38m2、建物面積105.29m2延べ床面積:119.38m2
    1階:51.43m2
    2階:53.86m2
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売り主コメント

最大震度6強クラスとなる120秒間続く地震を200回受けても制震性能は衰えないと実証実験で分かっています。
高層ビルの制震装置にも使われる粘弾性素材を活用したSAFE365は優れた吸収能力を持っています。

特徴ピックアップ!

設計住宅性能評価書 / 建設住宅性能評価書(新築時) / フラット35・S適合証明書 / 地盤調査済 / 駐車2台可 / 即引渡可 / 南向き / システムキッチン / 浴室乾燥機 / 全居室収納 / LDK15畳以上 / 角地 / 和室 / 対面式キッチン / トイレ2ヶ所 / 浴室1坪以上 / 2階建 / 南面バルコニー / 温水洗浄便座 / 床下収納 / TVモニタ付インターホン / ウォークインクローゼット / 都市ガス / 小学校 徒歩10分以内 / ルーフバルコニー

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物件名 葵町3(日根野駅) 1930万円
価格 1930万円 支払いシミュレーション 間取り 3LDK+S(納戸)
販売戸数 1戸 総戸数 7戸
土地面積 119.38m2(登記) 建物面積 105.29m2(実測)
私道負担・道路 無・西4.7m幅 完成時期(築年月) 2023年8月
所在地 大阪府泉佐野市葵町3
周辺環境
交通 JR阪和線「日根野」歩15分 JR阪和線「長滝」歩26分 南海本線「泉佐野」歩29分
担当者 -
会社情報 <仲介>
和歌山県知事(5)第003391号
(公社)和歌山県宅地建物取引業協会会員 (公社)近畿地区不動産公正取引協議会加盟
(株)りんくうホーム
和歌山県和歌山市黒田2-2-4 オオタビル1-D

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営業時間:9:00~20:00/定休日:水曜日
免許番号:和歌山県知事(5)第003391号
取引態様:<仲介>

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※価格は物件の代金総額を表示しており、消費税が課税される場合は税込み価格です。(1000円未満は切り上げ。)
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※敷地権利が定期借地権のものは価格に権利金を含みます。
※建築条件付き土地価格には、建物価格は含まれません。
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※販売予定物件はすべて、販売開始するまで契約または予約の申込みはできません。
※購入の前には物件内容や契約条件についてご自身で十分な確認をしていただくようにお願いいたします。
※建築条件土地の情報内に掲載されている、建物プラン例は、土地購入者の設計プランの参考の一例であって、プランの採用可否は任意です。
※土地(建築条件なし)で「建物プラン例」が表記してある時、そのプラン例は特定の建築請負会社によるもので、当該建築請負会社以外で建てた場合、同様のものが同価格で建てられるとは限りません。また建築請負会社を特定するものではありません。
※建築条件付き土地とは、その土地に建築する建物の建築請負契約が、一定期間内に成立することを条件として売買される土地のことをいいます。建築請負契約成立に向けて設計プランを協議するため、土地購入者が自己の希望する建物の設計協議をするために必要な相当の期間の交渉期間が設定され、その期間内で希望を満たすプランが実現できたかどうかにより結論を出します。なお、この期間は概ね3ヶ月程度とされています。納得のいくプランが出来ず、建築請負契約が成立しない場合、土地売買契約は白紙に戻り、土地契約にかかった代金(土地代金、手付金など)は名目のいかんに関わらず、全て返却されます。
※課税対象物件の「価格」や「費用等」は消費税込みの「総額表示」で統一しています。
※「本体価格」とは、課税対象物件においては「消費税を除いた建物価格」と「土地価格」の合計額を指します。
※課税対象物件は消費税込みの総額表示のため、不動産広告の販売価格には本体価格の金額は表示されておりません。
※不動産売買の媒介(仲介)・代理の際に不動産会社が受領できる報酬額には各々上限が定められています。
※売買物件の仲介手数料の法定上限額は「本体価格」を基準に算出します。
※物件本体価格ごとの仲介手数料の法定上限額は、以下の簡易計算で求めることが可能です。(購入する場合)
 「本体価格」200万円以下の物件:本体価格の5%
 「本体価格」200万円を超え400万円以下の物件:本体価格の4%+2万円
 「本体価格」400万円超の物件:本体価格の3%+6万円
※媒介(仲介)業者が課税事業者の場合は、上記金額に消費税を加えた額が実際に支払う仲介手数料の法定上限額となります。
 例:本体価格400万円超の物件の消費税込みの仲介手数料の法定上限額は「本体価格の3.3%+6.6万円」
※売主・買主双方の代理を行う場合、代理手数料の法定上限額は仲介手数料の法定上限額の2倍まで、なお、売主・買主の一方のみからの受領となります。